SERVICE

3D計測からモデル作成までの
リードタイムを大幅削減

改修工事やリノベーション、古民家再生事業などストック活用が重視される時代。既存の建物の設計図が必要になるケースが多くありますが、現地の実測と図面作成はたいへんな労力と時間がかかります。特に体育館など天井の高い建物や正確な実測が難しい広大な生産施設、更には古民家の小屋裏など複雑で足場の設置が難しい場面でレーザーによる3D計測が効果的です。当社は水平方向に加え360°回転する高速レーザー計測器を導入し、既存建物の活用を考えるクライアントの要望に正確かつ迅速に対応できるようになりました。

設計

クライアントの要望を整理しながら建築の構想、立案から基本設計、実施設計・構造計算・各種計算書・積算見積・イメージパースなど、建築工事に必要な設計図書を成果品として作成。

監理

設計図書に示した部材や仕様、形状などが設計図や構造計算の通りに施工されているかを完成までチェックします。建築の機能やデザインの質を確保するために立ち合い検査を実施。必要に応じて現場へ改善の指示を行い施主に報告する重要な業務

耐震診断

既存の建築物の設計図や構造計算書をもとに現在のコンクリートの強度をサンプリングして保有する耐震性を調査し、現行の建築基準法に対する耐震性のレベルを数値によって判定します。
一般的な在来木造建築の場合は、目視や打診等による簡易な方法で耐震性を判定する方法もあります。

耐震改修

耐震診断により十分な耐震性能がないと判定された場合、必要に応じて構造材に補強を行うことで総合的に耐震性能を確保するための設計と構造計算を行い、既存改修を含めた工事を行うための設計業務

建築物の寿命はメンテナンスによって大きく変わります。特に自然の風雨、積雪、凍害にさらされる外壁や屋根のひび割れ、塗装の劣化などは定期的に点検して早期に対応すれば改修にかかる費用を低減できます。
一定の規模の建築物は、法律で定期的に点検、報告することが義務づけられており、安全に建物を使用するために定期報告業務は不可欠です。当社では長年の実績のより調査に係る基本情報を多く蓄積しているので正確かつスピーディーに対応できます。
その他、住宅の瑕疵担保保証に係る検査、道路工事や移転補償にかかわる建築物の影響調査などにも対応しています。

公共、民間を問わず建築事業を始めるとき、どのくらいの床面積（規模）が必要か、どのくらいの費用が掛かるのか、建築や開発にかかわる法律はどうなっているのかなど、専門的な情報不足で悩まれる事業主の方はとてもたくさんいます。
私たちは、豊富な実績からこのような悩みにできる限り的確に回答し、事業構想の段階からクライアントのサポートをさせていただきます。
特に、木造で施設計画をお考えの方には、遠野木工団地（リンデンバウム遠野、遠野グルーラム（集成材）工場など）との連携を活かして、新たな事業展開の提案をお手伝いします。